【フェスレポート】ラーニングステージ3『人と社会の「しあわせ」を共に創る、丸井グループのウェルネス経営』

まさに日本の健康経営のフロントランナーという呼び名に相応しい丸井グループ。その丸井グループのウェルネス経営（健康経営）の誕生に携わり、中心となって推進してきたのが産業医の小島玲子氏（執行役員 ウェルネス推進部長）。健康経営を起点に、社員が自ら考え、自ら行動する組織風土を醸成し、全ての社員、さらには社会の幸せを目指すウェルネス経営についてお話いただきました。

1.丸井グループのウェルネス経営が目指すこと

「そもそも健康経営は、社員の健康がゴールなのでしょうか。現在、一般的な健康経営では、メタボの人がメタボでなくなる、タバコを吸っている人が禁煙するといったふうに、リスクを下げる、マイナスをゼロにすることに主眼が置かれています。私たち丸井グループでは、健康のみならず、全社員が今よりもイキイキすること、さらには社会の幸せに繋げることを目指しています」

そう話すのは、2011年から丸井グループの産業医を務める小島玲子氏。丸井グループでは、健康経営ではなく、ウェルネス経営と呼んでいると言います。

「“健康”という言葉を使うと、健康診断の結果がどうだとか、メタボでないか、お酒を飲み過ぎていないかというふうに、病気予防、個人の問題という捉え方をされてしまいがちです。そうではなく、すべての人が幸せになるという価値観を共有してもらうために、アメリカの医師ハルバート・ダン氏が、輝くように生き生きとしている状態と定義した “ウェルネス”という言葉を使っています」

丸井グループがウェルネス経営に取り組むきっかけともなったのが、二度の経営赤字。バブル崩壊後、流行のものを置けば売れた時代は終焉。そこから会社の存続をかけて、社員が自ら考え、自ら行動する組織風土を醸成することに力を入れるようになり、その手段の一つがウェルネス経営（健康経営）であったと言います。

つまり、ウェルネス経営（健康経営）は単独で存在するのではなく、より良い経営や働き方をデザインするためのものでもあるということ。実際、2020年もコロナ禍に関わらず、丸井グループは9期連続の増配を実現しています。

2.取り組みの2大柱（①一般社員　②トップ組）／3.活動の広がりとその効果（～コロナ禍も踏まえて～）

では、丸井グループでは、どのようにウェルネス経営を推し進めていったのでしょうか。

「手挙げ式」「幸せの可視化」「「心の資本」といった興味深いワードが飛び出し、コロナ禍をどう乗り越えていったかという話にも触れていきます。

ウェルネス（健康）は誰もが大事だと思うものであり、かつ社員が気軽に参加でき、楽しめるもの。健康だけでなく、社員の尊重感、職場の一体感、仕事に前向きに取り組む場づくりにもなると言う小島氏のお話は必聴です！

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